日経TESTは転職・就活・昇格で評価される?スコアの使い道と目標点の決め方

「日経TESTのスコアは、転職や就活で評価されるのかな」
「合格点がないテストで、何点取れば意味があるのかわからない」

そう迷っていませんか?

結論を先に書くと、日経TESTは、応募の条件として求められることは少なく、入社後の昇格・手当・研修で基準点が使われることが多いテストです。勤務先や志望先がスコアを使っているなら、そのまま評価につながります。使っていない場合も、経済やビジネスの知識を面接で具体的に話す材料になります。

一方で、スコアだけで書類選考が決まるテストではありません。日経TESTには合格・不合格がなく、何点で評価するかは会社ごとに違います。

この記事では、日本経済新聞社の公式ページと企業の公開事例、実際の求人をもとに、日経TESTのスコアがどんな場面で使われているかと、目標点の決め方を解説します。

結論:日経TESTのスコアは転職・就活で評価される?

結論は「使う会社では強く効く。使わない会社では、話の材料になる程度」です。あなたがどこに当てはまるか、まず確認してください。

あなたの状況 スコアの効き方 次の一手
勤務先が昇格・手当・研修に日経TESTを使っている ◎ 基準点に届けば、そのまま評価につながる 基準点と受験の方法を人事に確認する
就活・転職の書類や面接で使いたい ○ 応募条件にはなりにくいが、知識の裏づけとして話せる 受験年月・スコア・得意ジャンルを書けるようにする
まだ受けていない △ 使う場面と目標点が決まっていないと、点数を取っても使い道がない 受ける前に、使う場面と目標点を決める

日経TESTには合否がありません。「取得した」ではなく「何点だった」を使うテストなので、資格の取得とは使い方が少し違います。次の章で、テストの仕組みから確認します。

日経TEST(日経経済知力テスト)とは?1分でわかる基本情報

日経TESTは、日本経済新聞社が実施するテストで、正式には「日経経済知力テスト」です。経済やビジネスの幅広い知識と、それを使って考える力を合わせて「経済知力」と呼び、100問の四肢択一で測ります。国家資格や業界団体の認定資格ではなく、会社の人材評価や研修、個人の力試しに使われるテストです。

試験の概要

項目 内容
実施 日本経済新聞社
位置づけ 合格・不合格の判定はなく、スコアで結果を示すテスト
出題形式 四肢択一100問・80分
出題ジャンル 経営環境、企業戦略、会計・財務、法務・人事、マーケティング・販売、生産・テクノロジーの6つ
スコア 1,000点満点(上限の目安)。全国での位置、評価軸別・ジャンル別のスコアも成績表に出る
平均スコア 504点(2025年12月時点)
個人の受験方法 全国一斉試験(自分のパソコンで、個室でWebカメラの監視を受けて受験)/テストセンター試験(全国各地の会場で日時を選んで受験)
受験資格 個人向けの公式ページに、学歴・年齢などの条件の記載はない
受験料 6,600円(税込)。2026年12月1日のお申し込み分から、税抜7,500円に改定予定
第34回全国一斉試験(2026年秋) 10月16日〜10月25日(10:00〜18:00の間で開始時間を選ぶ)。個人の申込締切は10月2日17:00で、確認日時点で受付終了。テストセンター試験は申込受付中
結果 全国一斉試験は11月中旬に、受験者マイページで成績表の閲覧が始まる予定
申込後のキャンセル 個人・法人ともに、キャンセル・返金はできない

出典:日経TEST 全国一斉試験、日経TEST 個人向けページ、日経TEST(法人向けトップ)、日経経済知力テスト公式テキスト&問題集 はじめに(日経BP) (2026年10月2日確認) ※日程と受験料は変わることがあります。申し込む前に公式ページで最新の案内を確認してください。

会社が団体で申し込む「企業・団体試験」もあり、その場合の受験料は会社の負担になることがあります。勤務先が日経TESTを使っているかどうかは、後の章で触れます。

スコアは「全国での位置」と「ジャンル別の強み・弱み」で見る

受験後に届く個人成績表には、総合のスコアのほか、全国での位置を示すパーセンタイルランク、同じ属性の受験者の中での偏差値、評価軸別とジャンル別のスコアが載ります。公式サイトの成績表サンプルでは、504点が「全国上位約50%」と示されています。平均スコアが504点なので、500点台前半は、受験者全体の真ん中あたりの点数です。

公式の案内資料(2020年版)には、スコアごとの能力評価の目安が載っています。

スコア 公式資料の能力評価(要約)
700点以上 幅広い視野と高い知的能力を持った、高度なナレッジワーカー
600点〜700点 企業人として必要な知識と知的能力をバランスよく備え、状況対応力が高い人材
400点〜600点 日常のビジネス活動を着実にこなせる実務遂行力がある人材。複雑・高度な問題への対応力の強化がカギ
400点未満 ビジネス活動に必要な知識・知力がやや不足している

出典:日経TESTのご案内(2020年版)(2026年10月2日確認)

これはあくまで日経による能力評価の説明で、「何点あれば採用」「何点あれば昇格」という基準ではありません。

企業は日経TESTのスコアをどう使っている?

公式サイトによると、企業・団体が日経TESTを受ける目的は、昇進・昇格が36.2%、育成・研修が34.7%、自己啓発が11.7%です(2020年の全国一斉試験と企業・団体試験の申込時アンケート、複数回答)。ここでは、公式の導入事例と実際の求人から、スコアの使われ方を4つに分けて見ていきます。

昇格の条件にしている会社がある

昇格の場面で、日経TESTを使っている例があります。

  • イムラ封筒(2019年の取材)
    課長職・事業所長職相当の職位に上がるための要件にしており、社長が「500点以上取らないと昇格できないぞ」と社員に発破をかけていると述べています。
  • 前田建設工業(公式の導入事例)
    管理職候補になる層への昇格審査(S1等級)で、論文と日経TESTの2つを課しています。人事担当者は、ジャンルごとの点数が出るので、本人の得意・苦手も、評価する側の判断材料にもなると話しています。
  • 亀田製菓(2019年の取材)
    課長以上の管理職への登用で、日経TESTで一定のスコアを取ることを条件にしています。具体的な点数は公表されていません。
  • 南海プライウッド(2027年新卒採用の求人)
    「昇格要件として、日経TEST・日商簿記検定・生産マイスターなどの外部検定と、適性検査があります」と求人に書かれています。

出典:日経TEST 活用事例(企業トップの声)、前田建設工業の導入事例、南海プライウッドの求人(求人ボックス) (2026年10月2日確認。取材年は各ページの記載による)

手当・報奨金・受験料の補助で後押ししている会社がある

昇格の条件にしなくても、受ける人を支援する会社があります。

  • テレコメディア(導入事例)
    スコア500点を一つの基準にして、500点で3,000円、600点で5,000円、700点以上で8,000円の資格手当を設けています。
  • 亀田製菓(2019年の取材)
    TOEICと日経TESTについて、スコアに応じて報奨金を高くする仕組みがあり、全国一斉試験に受ける社員を公募して受験料は全額を会社が負担すると述べています。2026年9月更新の同社の経験者採用の求人にも「TOEIC・日経TEST受験奨励制度」の記載があります。
  • ジャパネットグループ(採用ページ)
    資格取得支援制度として、日経TESTやTOEICの団体受験に社内割引があると書かれています。

出典:テレコメディアの導入事例、日経TEST 活用事例(企業トップの声)、亀田製菓 事務職/財務の求人(求人ボックス)、ジャパネットグループ採用サイト(コールセンター契約社員・福岡) (2026年10月2日確認)

入社後の目標スコアにしている求人がある

中途採用の求人にも、スコアが出てくる例があります。第一生命保険の法人営業担当(中部法人営業部配属)の求人には、次のように書かれています。

(ご入社後は、銀行業務検定(財務3級)/DCプランナー2級/日経TEST 600点以上の取得を必須としています)

ここで注意したいのは、応募の条件ではなく、入社後に取る目標として書かれている点です。応募の必須条件は「金融機関で法人営業をされていた方」で、日経TESTは書かれていません。

出典:第一生命保険 法人営業担当の求人(求人ボックス。掲載元の最終更新は2026年1月25日)(2026年10月2日確認)

評価には入れず、成長を測る物差しにしている会社もある

倉敷紡績は、管理職の手前の層と管理職への昇格者が毎年日経TESTを受けていますが、「点数評価を人事考課には反映させない」と説明しています。昇格の前に1回、昇格後にもう1回受けて、知力が伸びたかを本人に実感してもらうのが狙いです。

出典:倉敷紡績の導入事例(2026年10月2日確認)

基準点は会社ごとに違う

日経TEST公式のよくある質問には、「昇進昇格等で定めているスコア基準はありますか」という問いに「弊社が定めている昇進昇格のスコア基準はございません」と答えています。つまり、500点を基準にする会社もあれば、600点を目標にする会社もあり、点数を評価に入れない会社もあります。

出典:日経TEST よくあるご質問(2026年10月2日確認)

日経TESTが就活・転職で有利にならないケース

ここまで読むと使い道が多いテストに見えますが、就活や転職の応募で決め手になりにくい場面もあります。

(1)応募の条件に書いている求人は、ほとんど見当たらない

求人ボックスで「日経test」を検索し、検索結果の先頭から開けた求人ページ56件で、日経TESTの書かれ方を確認しました(2026年10月2日)。52件に「日経TEST」の記載があり、書かれ方は次のとおりです。

書かれ方 件数
受験奨励・補助・推奨・社内割引など、教育制度の一つとして書かれている 48件
昇格要件・昇格試験として書かれている 2件
入社後に600点以上の取得を必須としている 1件
会社が費用を補助する資格の一つとして挙げられている 1件

応募時の必須条件・歓迎条件として日経TESTのスコアが書かれた求人は、この中にはありませんでした。また、52件の大半は亀田製菓の求人で、残りはジャパネットグループなど7社ほどです。ごく一部の会社が、制度として使っている状況です。

これは求人ボックスで検索した一部の結果で、日経TESTを使う会社すべてを数えたものではありません。それでも、スコアが応募の入口になる場面は少ないと言えます。

(2)基準点が会社ごとに違い、点数だけでは比べられない

先ほど見たとおり、日経は昇格のスコア基準を定めておらず、会社ごとに500点・600点などの基準を決めています。履歴書に点数を書いても、読む側にその基準がなければ「平均より高いのか」程度の受け止めになります。

(3)受験した時期が古いと、使いにくい

日経TESTの問題は毎年更新されると、公式ページに書かれています。昔のスコアは、今の水準とは単純に比べられません。書類に書くときは、点数だけでなく受験年月も添えましょう。

とはいえ、これは「受けても意味がない」という話ではありません。会社が基準に使っているなら効き、使っていなくても知識の裏づけとして話せるテストだということです。次の章で、立場別の活かし方を見ていきます。

【タイプ別】あなたの場合、日経TESTのスコアは武器になる?

就活生・第二新卒は、面接で経済の話に具体性を出せる

応募条件にはなりにくくても、面接で「最近の経済ニュースで気になったことは」と聞かれたときに、スコアと学習の経緯を話せるのは強みです。公式サイトには、就活で経済の話についていけず自信がなかった就活生が、スコアを面接の話題にして自信を持って話せた例が載っています。

話すときは、点数そのものより、次の3点を用意しておくと伝わります。

  • ジャンル別のスコアで、どのジャンルが得意だったか
  • 苦手なジャンルを、どう補おうとしているか
  • 志望する仕事で、その知識をどう使いたいか

転職を考える社会人は、ジャンル別スコアを職務経歴書の根拠にできる

経験者の転職では、日経TESTは経験の代わりにはなりません。ただ、営業なら会計・財務のスコア、企画なら経営環境やマーケティングのスコアなど、仕事で使う知識を客観的な数字で裏づけられるのは役に立ちます。

また、第一生命保険の例のように、入社後にスコアの基準を課す会社もあります。応募先が資格や検定の目標を求人に書いているときは、日経TESTも含めて、入社後に何をどこまで受けるのかを面接で確認しておくと安心です。

いま働いている人は、まず勤務先の制度を確認する

昇格や手当に日経TESTを使っている会社は、本記事の事例のように実在します。勤務先に次の3点を聞いてみてください。

  • 日経TESTを、昇格要件・手当・研修のどれかに使っているか
  • 基準になる点数は何点か
  • 団体受験の制度や受験料の補助はあるか

会社に制度があるのに、個人で6,600円を払って受けるのはもったいないので、先に確認しておくのがおすすめです。

日経TESTのスコアが出てくる場面と募集条件

場面 会社・職種の例 日経TESTの扱い 募集条件など
昇格審査 前田建設工業(管理職候補への昇格審査) 論文と日経TESTを課す 公式の導入事例による。昇格審査の合格率は約5割
昇格要件 南海プライウッド(2027年新卒採用) 日商簿記検定などと並ぶ昇格要件の外部検定 求人記載の月給は22万8,000円
入社後の目標 第一生命保険 法人営業担当(キャリア採用) 入社後に600点以上の取得を必須とする 応募は金融機関での法人営業経験が必須。想定年収420万〜1,100万円、月給26万8,000円〜(固定残業代5万円・30時間分を含む)。年収は職務と経験によるもので、日経TESTのスコアで決まるものではない
受験奨励 亀田製菓 事務職/財務(経験者採用) TOEIC・日経TEST受験奨励制度 必須は事業会社または金融機関での財務・経理経験など。年俸850万〜1,050万円(手当・賞与込み、経験により応相談)
受験補助 ジャパネットコミュニケーションズ コールセンター(契約社員・福岡) 日経TEST・TOEICの団体受験に社内割引 未経験可、月給22万円〜(午後・夜間シフトは1万円の手当あり)

出典:各章に挙げた公式事例・求人ページ(2026年10月2日確認)。求人は掲載が終わることがあります。

表のとおり、日経TESTは職種を問わず使われていますが、いずれも会社の制度の中で使われているのが特徴です。応募者がスコアを持っていることで採否が決まる、という書き方は確認できませんでした。

あわせて持つと強い資格

日経TESTは、幅広い知識を1つのスコアで示すテストです。仕事の領域を深く示したいなら、検定と組み合わせると伝わりやすくなります。実際に、求人や導入事例でも、日経TESTは他の検定と並べて書かれています。

TOEIC

倉敷紡績は、管理職の選定で日経TESTとTOEICを採用しています。亀田製菓も、TOEICと日経TESTの両方でスコアに応じた報奨金を出しています。「経済知識」と「語学力」を、それぞれスコアで示せる組み合わせです。

日商簿記検定

日経TESTの6ジャンルのうち、会計・財務を深く確認できる検定です。南海プライウッドの昇格要件にも、日経TESTと並んで日商簿記検定が挙がっています。会計・財務のジャンル別スコアが低かった人が、次に取り組む先としても向いています。

ビジネス実務法務検定

法務・人事のジャンルに近い検定です。九州自動車リースの2027年新卒採用の求人には、検定試験の推奨としてビジネス実務法務、ビジネスマネージャーと並んで「日経TEST受験推奨」と書かれています。

出典:倉敷紡績の導入事例、南海プライウッドの求人、九州自動車リースの求人(求人ボックス)(2026年10月2日確認)

日経TESTで目標スコアに届くには

合格点がないので、目標点を先に決める

日経TESTは合格・不合格がないぶん、「どこまで勉強すれば終わりか」が決まりません。先に、スコアを使う場面から目標点を決めましょう。

  • 勤務先に基準があるなら、その点数
  • 就活・転職の話の材料にするなら、平均の504点を超えることを最初の目標に
  • 事例で基準として出てきた500点・600点も、参考になります(会社によって異なります)

つまずきやすいのは、6ジャンルの広さと時間

独学でつまずきやすいのは、次の2点です。

  • 出題ジャンルが6つあり、広い
    会計・財務が得意でも、法務・人事や生産・テクノロジーが弱いと、総合のスコアが伸びにくくなります。個人成績表にジャンル別のスコアが出るので、受験のたびに弱いジャンルを確認できます。
  • 100問を80分で解く時間配分
    1問あたり約48秒です。1つの問題に時間をかけすぎると、後ろの問題を解く時間がなくなります。

学習の進め方

日経が出している教材は、公式の「日経経済知力テスト公式テキスト&問題集」(2,200円・税込)です。公式ページには「過去問題集ではありません」「出題テーマや傾向、問題パターンを理解するための教材としてご利用ください」と書かれています。公式サイトのサンプル問題(10問)も無料で試せます。

そのうえで、試験の前の1〜2か月は、次の順に進めるのが効率的です。

  • 公式テキストやサンプル問題で、出題の形式と6ジャンルの範囲をつかむ
  • 用語や制度の基礎は、○×で素早く判断できるか確認し、迷う論点だけを調べ直す
  • 100問を80分で通して解く練習をして、時間配分を確かめる

直前の仕上げ用に、noteでは2つの教材を出しています。

どちらも、日経TESTの形式と6ジャンルに合わせて作った問題で、本番の問題そのものではありません。基礎の確認には○×、時間配分の確認には実戦模試、と使い分けてください。

\目的に合う教材を選べる/

日経TESTのスコアを就活・転職・昇格に活かす進め方

個人成績表で、総合スコアとジャンル別スコアを見る

まず、6つのジャンルのうち、いちばん高いジャンルと、いちばん低いジャンルを書き出します。次の再受験の目標も、ここで決めましょう。公式の個人向けページには、使い方として「次回受験でスコアアップ」も挙がっています。

書類には、スコアと受験年月をそろえて書く

履歴書・職務経歴書に書くなら、点数だけでなく受験した年月も書きます。書き方の例です。

日経TEST(日経経済知力テスト) ◯◯◯点 2026年◯月受験

公式は、履歴書に書いてよい点数の目安を示していません。平均の504点付近であれば、点数よりも、得意なジャンルと、仕事でその知識をどう使うかを職務経歴書に添えるほうが伝わります。

面接と社内で「何に使うか」を言葉にする

面接では、ジャンル別のスコアと仕事を結びつけて話します。たとえば「会計・財務のスコアが高かったので、営業でもお客様の決算書を読んで提案に活かしたい」のように、スコアを使う場面まで話すと、点数だけを伝えるより具体的になります。

社内で使うなら、人事に基準点と次回の受験時期を確認し、基準に届いていなければ弱いジャンルから補います。

よくある質問

日経TESTに合格点はありますか?

合格・不合格の判定はありません。結果は、1,000点を上限の目安とするスコアで示されます。会社が昇格や手当の基準点を決めていることはありますが、日経が昇格のスコア基準を定めているわけではありません。

日経TESTは履歴書に書けますか?何点から書けますか?

書いてはいけないという決まりはありません。ただし、公式は書いてよい点数の目安を示していません。書くときは、点数に受験年月を添えます。平均スコアは504点なので、それより高ければ書く材料になります。平均付近なら、点数より得意なジャンルを面接で話すほうが伝わります。

日経TESTを応募条件にしている求人はありますか?

求人ボックスの検索で確認した範囲では、応募時の必須条件・歓迎条件として日経TESTのスコアを書いた求人は見つかりませんでした。一方で、入社後の目標として600点以上を必須にしている求人や、昇格要件・受験補助として書いている求人はあります。

会社から受験を勧められました。受験料は自己負担ですか?

会社によって違います。事例には、受験料を全額会社が負担する会社や、団体受験の社内割引がある会社があります。個人で申し込む受験料は6,600円(税込)で、申し込み後のキャンセルや返金はできません。申し込む前に、人事や上司に確認してください。

再受験はできますか?

公式の個人向けページには、使い方の一つとして「次回受験でスコアアップ」と書かれています。再受験の回数や間隔の制限は、確認した公式ページには書かれていませんでした。

直前の対策には何を使えばいいですか?

公式テキスト&問題集で出題の形式をつかんだうえで、用語の確認には○×、時間配分の確認には実戦模試が向いています。直前の仕上げには直前ノートもご活用ください。

まとめ:あなたの次の一手

日経TESTは、勤務先や志望先が基準点に使っているなら強く効き、使っていなくても経済・ビジネスの知識を具体的に話す材料になるテストです。一方で、合否がなく基準点も会社ごとに違うため、スコアだけで応募や昇格が決まるわけではありません。

あなたの状況に合わせて、次の一手を選んでください。

参考

執筆・編集

資格転職ノート編集部企画・執筆・更新

企画から執筆・更新まで一人で行っています。